情報商材詐欺の手口をジャンル別に解説!購入する前にはここをチェック!

情報商材詐欺の手口をジャンル別に解説!購入する前にはここをチェック!
情報商材という言葉を聞いたときに「怪しい」「詐欺」というイメージを思い浮かべる人も多いのではないでしょうか?

全ての商品が詐欺というわけではありませんが、価格の設定に根拠がないものや、実際に、購入者を騙す目的で販売されているものも多いのが事実です。

この記事では、様々なジャンルの情報商材が販売される中、どのような手口で騙されてしまうのか?詐欺に遭わないために、購入前に気を付けるべきポイントなどについて解説しています。

情報商材に騙された方は下記記事もご拝読ください。

【2020年10月更新】今スグ出来る!情報商材の返金方法を超具体的に大公開!!

情報商材とは?

情報商材とは「稼げる方法」「コンプレックスの解消法」「ギャンブルの必勝法」など、ある目的を達成するためのノウハウやデータ自体を商品として販売しているのが情報商材です。

最近では、投資系で使うシグナルツールや自動売買システムツールなども、商材の1つとして販売していることも多いですが、あくまでも、ツール自体は、記載された情報の付録であり、商品のメインは、ノウハウやデータが記載されたPDFファイルなどの情報です。

一例としましてシグナルツール系は特にバイナリーオプションなどのビジネスモデルが多く、自動売買システム系は仮想通貨やFXの自動売買システム(Expert Advisor:略してEA)のビジネスモデルが多いです。

通常の商品のように、需要と供給のバランスで価格が設定されたり、商品の原価に対して価格が設定されるものではなく、販売価格には安いものから高いものまで金額設定にバラつきがあり、さらにネットからすぐ手に入る内容をPDFとして数万円の価格で販売されていることも珍しくありません。

商材の価格は稼げる金額が大きければ大きいほど、販売価格も比例して高く設定する傾向があり、特にシステム系は30万〜からすることが多く、投資や副業でお金を稼ぎたいという人の弱みにつけこんで、全く役に立たない情報を高額で売りつけるという詐欺まがいの手口が後を絶ちません。

情報商材として販売されている商品とは?

様々なジャンルのものが販売されていますが、大きく3つに分けることができます。

・副業や投資関連などの「お金を稼ぎたい」人向け

・「異性にモテたい!」「ダイエットに成功したい」といったコンプレックス克服系

・「学校の成績を上げたい!」「資格を取りたい」といったスキルアップを目指す人向け

①副業系

副業系の商材は、メインの仕事を持つ会社員が、仕事と両立させながら稼ぐ方法や、在宅時間が長い主婦に向けて、少ない時間でも稼げる副業を紹介しています。

副業の際に、時間と場所を選ばずにできるネットビジネスのノウハウが商材として販売されることが多く、アフィリエイト収入を目的としたサイトの集客アップや、せどりで利益が高い商品リストなどが、長年、副業系のメインとなっていましたが、最近は、動画や写真を投稿するだけで稼げるというような、5分程度の作業で1日数万円稼げるといった副業を商材として販売しているものが急増しています。

例:インスタグラムの副業詐欺はこちらから

②投資関連

株投資、FX投資、先物取引に仮想通貨やバイナリーオプションが加わり、投資関連の情報商材のバリエーションは増えています。

投資についての基礎知識や実践方法などをセミナー形式で教えるタイプのものと、配布されたツールを使用して、AIの指示通りに投資を行うことで、利益が出せるといった2つのタイプがあります。

各投資関連の記事としてまとめてますのでご確認ください。

③ギャンブルの必勝法

競馬やパチンコ、スロット、オンラインカジノで確実に稼げると宣伝しています。販売の特徴としては、ギャンブルを投資の一つのように解説し、必ず稼げる方法があると騙っているものが多いです。

④コンプレックス克服法

異性にモテるための行動方法やナンパの方法を、自らの経験や成功例をあげてノウハウ化しているものが多いので、販売者がホストや元タレント、モデルと言った肩書で販売されている商品が多いです。

ダイエット関連については、自らのダイエット成功例だけではなく、トレーナーとして、ダイエット指導に成功したという触れ込みで販売されるものが多いです。

⑤スキルアップ系

ビジネス関連のスキルアップでは、営業を成功させるためのトーク術や、ターゲットにする顧客の選定方法。学習や資格のスキルアップでは、少ない時間で効果的に成績を上げる方法や、楽しみながら単語や漢字を暗記できる方法などの商材が販売されています。

情報商材詐欺の手口とは?

情報商材詐欺の手口流れ 情報商材特捜部

情報商材詐欺の手口流れ 情報商材特捜部

 

購入者が騙されてしまうことが多いのは、投資系、副業系などの、所謂お金を稼ぐ系の商材です。

実際に商材を購入して効果が表れたかどうか判断しにくいコンプレックス克服系や、スキルアップ系とは違い、「お金が増える、お金を稼げる」という宣伝で購入を促しているため、購入後に、お金が稼げない=詐欺商材に騙されたと気付く人が多いことや、稼げる系の商材は、他の商材と比較して、販売価格が高いというのも、詐欺と言われる理由の一つになるでしょう。

副業系情報商材の詐欺手口

一番多いのは、効率よく稼げる副業を紹介すると言って、最初に登録費や入会費を支払わせる「先払い方式の詐欺」です。

「時給1万円の副業があるけれども、登録費として1万円支払わなければ紹介できない」

という謳い文句などで消費者を誘引するケースが多く
購入者は、登録費を支払っても1時間作業をすれば、すぐに元が取れると思い込み、お金を支払ってしまいますが、登録後、全く副業の紹介はなく、登録費だけ騙し取られてしまいます。

ネットワークビジネス(MLM)への勧誘も副業系には多い手口になります。
ピラミッド型で形成される組織の頂点に近い会員でなければ、利益を出すことが難しく、商材として販売されているものの多くは、既に組織が完成しており、購入者は底辺の部分に属することになるため、利益の多くは上部の会員に吸い取られてしまうケースが多いです。

また、法律で禁止されているネズミ講まがいの募集も、副業商材として販売されることもあるので注意が必要です。

投資系情報商材の詐欺手口

カリスマ投資家のセミナーや、最先端AIを使ったツールなど、様々な手法がありますが、基本的に、投資系詐欺の手口は、お金を出資させてそれを騙し取るという方法です。

最近増えている手口は、実際の投資の前にデモトレードを体験させて、画面上(メタトレーダーなど)のお金を大幅に増加させるというやり方です。

このデモトレードで稼いだお金は、あくまでもデモ口座となるのでリアル口座に送金することも出金することもできず、投資に対して知見、知識のない方からしたら業者曰く登録費用や管理費用という料金を支払うことで、デモ口座のお金が出金が可能になると説明するケースもありますが、実際、お金を支払ってもデモトレードで稼いだお金は出金できませんのでご注意ください。

ギャンブル必勝法商材の詐欺手口

不確定要素が強く、一時的にお金が増えることはあっても、継続して増やすことができないことがギャンブルと投資の違いですが、「利回り」「運用」などという言葉を多用し、ギャンブルを確実に勝てる投資のようなものと思い込ませます。

投資系と同様に、お金を預けさせて騙し取る手口や、何度も高額なセミナーや、有料情報を発信してお金を騙し取る手口があります。

情報商材を購入する前にここをチェック!

情報商材詐欺に遭わないために注意するポイントを解説します。

詐欺によく使われるコピー・宣伝文句を見極める

「確実に稼げる」「100%稼げる」
どんなに勝率が高いと言われる投資案件でも、「100%稼げる」ことはありません。このような断定的な表現は、金融商品取引法で禁止されています。
それにも関わらず、「絶対に」「100%」といった断定的な表現や、「1ヵ月で1億円稼げる」などという、確約できないことを表示して販売している商品には手をだしてはいけません。さらに投資系のビジネスモデルは「確実に稼げる」「100%稼げる」ということはまずありませんのでご注意ください。
「返金保証があるから安心」
情報商材の販売業者は、返金すると謳って、購入者を安心させる手口を使うものも多いです。

しかし返金と記載している一方で、返金するための条件が非常に厳しかったり、請求しても返金には応じない業者が多いのが現実です。

最初から返金ありきで考えて販売している業者も存在し、購入金額の半額程の返金には応じることにして、購入時に支払った金額の半額を利益にすることを狙っています。

「何もしなくてもお金が増える」
投資系に多い宣伝文句です。預けたお金が何もしなくても増えるという意味ですが、基本的にシステムが自動で売買しますので、実際の相場とシステムの売買判断に乖離がある場合は、お金は徐々に減りますし、損をすることも少なくありません。そもそも業者側が全く運用せずにお金を騙し取る目的の可能性が高いです。

”限定”や””先着●●名まで”の言葉に煽られないこと

情報商材の販売手法の基本は、購入者が冷静に考える時間を与えないことです。
あと24時間で販売終了といったタイマーを表示させて、購入者を煽ったり、先着100名をどんどんカウントダウンして、「早く買わなければ売り切れてしまう」と焦らせて冷静に考える隙を与えません。

このような販売方式を行っているサイトならば、販売終了とされている時間にもう一度サイトに訪問してみてください。24時間で販売終了となるはずが、時間が巻き戻っているケースがほとんどでしょう。

広告宣伝を鵜呑みにせず、自分で調べてみることも必要

販売サイトの目的は、商品を売ることなので、サイトだけを見ていると、いかにも書かれていることは本当なのでは?と考えてしまいます。

しかし、詐欺商材に騙されないためには、自分の目で商材の真偽を確かめることが必要になります。

・販売者の所在地や過去の販売実績
詐欺商材の多くが、短期間で多くの商材を販売して、逃亡するといった手口を使います。また、中身は全く同じ商材の名前を変えて、何度も販売を繰り返す手口も多いです。

詐欺商材の場合、販売者が偽名を使っていることも少なくありませんが「販売者が過去にどのような実績があるのか?」「販売会社は実在するのか?」

などをネットで調べてみることで、騙されるリスクはかなり減少します。

・サイトに掲載されている以外のレビュー
販売サイトに書かれているレビューを鵜呑みにするのではなく、商品名などで検索して、他の購入者が書いたレビューを見ることも騙されないための重要な方法です。

・広告サイトに特商法の記載漏れがないかのチェック
インターネット販売や訪問販売などには、トラブルが多いため、商品の告知、宣伝の手法については、特商法で厳しいルールが定められています。

特商法の記載漏れがあった場合は、クーリングオフの対象となるため、真っ当な業者であれば、記載漏れはありません。

詐欺目的の場合は、クーリングオフに応じることなど念頭にありませんので、表記の記載漏れが多かったり、誇大広告で宣伝することが多いです。

副業情報商材詐欺でクーリングオフは対象外!?可能な事例と返金方法を解説

過去の情報商材詐欺の実例

LINEで新しい副業ビジネスとして勧誘され、9800円の登録料を支払って入会。
作業は、写真を3~5枚ネットに投稿するという簡単なものですが、実際、作業した数日後には、1万数千円が口座に振り込まれました。

支払ったお金との差額は、数百円程度ですが、1日数分の作業でこれだけ稼げるのは凄いと思い、さらに稼ぐために、電話を使ったビジネスサポートを受けることにしました。

ビジネスサポートはチケット制で、何度かサポートを受けたので総額20万くらいの支払いでした。サポートを受けながら作業を行いましたが、最初の1万数千円以降の報酬が支払われず、これはおかしいと思って運営会社に電話をしても、電話が繋がらず、そこでようやく自分が騙されたことに気づきました。

内容に興味ある方は
写真を撮って送るだけで稼げる|おもてなしビジネス
写真を撮影して3日以内にお金を稼ぐ|カシャカシャビジネス
※当メディアで取り上げておりますので各リンク先より内容のご確認お願いいたします。

それでも詐欺に遭ってしまったらどうしたらいい?

情報商材返金請求流れ 情報商材特捜部

情報商材返金請求流れ 情報商材特捜部

 

クーリングオフが使えるかチェック?

クーリングオフ制度は、一定期間内であれば、購入者が一方的に契約を破棄したり、商品を返品できる消費者保護の制度です。

情報商材はネットで販売されることがほとんどで、通常の場合、クーリングオフの対象にはなりませんが、誇大広告を行っていたり、特商法の記載漏れがあれば、クーリングオフは可能です。

副業情報商材詐欺でクーリングオフは対象外!?可能な事例と返金方法を解説

 

返金請求が可能かどうか問い合わせを行う

クーリングオフが使えない場合、サイトに「返金保証」の記載があれば、販売者や販売会社に対して、返金請求が可能です。

但し、最初から詐欺が目的ならば、販売者と連絡が取れる可能性は非常に低くなります。

消費者センターへ相談

全国の都道府県に設置されている国民生活センターや消費生活センターは、購入時のトラブルなどについて無料相談を受け付けています。

自分ではクーリングオフ可能なものか判断できないときや、返金請求についてアドバイスを受けることができます。

弁護士に相談

弁護士に相談する=訴訟を起こすものと考える方も多いですが、購入者が返金訴訟しても無視されていたのに、弁護士を通して請求を行うだけで、返金に応じる業者も少なくありません。

返金するにはどのような手段があるのか?返金される可能性が高いものなのか?ということを確認するためにも、弁護士の無料相談を利用してみるのは有効な手段です。

まとめ

情報商材詐欺に手口について、商材のジャンル別に実例をもとに取り上げました。

販売商品はお金稼ぐ系、コンプレックス系、スキルアップ系が多い
・情報商材購入前に宣伝文句をよくみること
・限定という言葉に注意
過去の実例
詐欺に遭ってしまったら弁護士へ相談

以上が本記事のまとめとなります。

情報商材を購入したら
「実は詐欺商材だった…」

騙された人の大半から聞かれる言葉です。

情報商材は本とか異なり、中身が見えづらい文、騙されたときの被害金額も高くなる傾向にあります。

情報商材の詐欺業者の販売手口は、誇大広告を過度に使用しますので購入対象者(見込み顧客)がその広告を見た場合、「本当に稼げるのか?」と判断を鈍らせて、洗脳されるような心理状態に陥りやすくなりますので購入してしまったら販売業者の思うつぼです。

本当に、情報商材の購入を考えているのならば、まずは自分自身で検索エンジンなどでリサーチを行ったり、周りの人に相談して、結論を出しましょう。

それでも情報商材の購入後、騙されてしまった場合は、
情報商材の返金請求に強い弁護士へ一度相談してみることを強くオススメします。

返金できないかもしれない…と泣き寝入りするぐらいなら「販売業者から返金を必ず勝ち取る」という強いココロを持ちあなたの大切なお金を取り戻しましょう!

 

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ABOUTこの記事をかいた人

元情報商材コレクター。元悪徳商材被害者。被害金額は1,000万円以上…その後業界最多!情報商材レビュー専門家となる。2013年末ごろからレビューし始めた情報商材レビューのパイオニア。記事多数取り揃えてあります。正しい情報、詐欺商材、有料商材などをこれまで培ってきた独自の視点でみなさんに共有・解説します。