【社団法人はホントか?】神山智洋のゼロプロジェクトの評判とは?年収2400万円確約?日本政府公認?

神山智洋 ゼロプロジェクト

 

マメオです。

 

毎月必ず200万円の現金を分配という

神山智洋の新案件の情報が入ってきましたので

情報を掘り下げていきます。

 

神山智洋 ゼロプロジェクト

神山智洋 ゼロプロジェクト

神山智洋 ゼロプロジェクト

 

 

URLはコチラ:

http://zero-project.net/lp/1/

http://zero-project.net/lp/2/

http://zero-project.net/lp/3/

 

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神山智洋 ゼロプロジェクト

超最新!2018年度初の稼ぎ方を完全提供

すべてのネットビジネスを否定!

 

日本政府公認、社団法人

「生活補助 経済支援機構」主催

すべてが「0」でも参加者全員に毎月必ず200万円の現金を分配

というオファーが公開されました。

 

 

仕掛け人は神山智洋氏。

 

 

動画上は冒頭から

参加者全員に年収2400万円を確約と

うたっております。

 

 

 

このことから年収2400万円稼げると

確約するのですから期待しがちオファーとも言えます。

 

ではその年収2400万円稼げるとうたう

オファーがどんなビジネスモデルなのか

情報を掘り下げていきたいと思います。

 

 

神山智洋 ゼロプロジェクト

今回の神山智洋氏のゼロプロジェクトですが

流行りの仮想通貨を否定していて、

アフィリエイトでもないと発言しています。

 

このことから

これまでのビジネスモデルではない

可能性が十分にあります。

 

しかし、新しいビジネスモデルを

生み出すことはそう簡単ではなく

新しいものを生み出したとしても

それは既存のビジネスモデルの組み合わせだったりします。

 

なのでLP冒頭であらゆるビジネスモデルと否定してますが

そのうちどれかのビジネスモデルの可能性がた高いです。

 

そもそも冒頭でビジネスモデルを否定することで

「これまでとは違う新しいビジネスモデル」

かもしれないという表現をを匂わせることに意味があります。

 

人間というのは

基本的に新しいものに興味がわき

好奇心をそそります。

 

そうなると必然的に興味が沸くので

オファーの登録者が増えるというわけです

 

人が集まりやすくなるので

売上も立ちやすくなるということですね。

 

 

神山智洋 ゼロプロジェクト
社団法人「生活補助 経済支援機構」とは本当なのか?

 

社団法人というのは調べたところ

 

一定の目的をもった人の集団(社団)で、権利・義務の主体となることができる法律上の資格(法人格)を認められたもの。

wikipedia:社団法人

 

という意味があります。

 

 

社団法人には

・一般社団法人

・公益社団法人

・特例社団法人

の三種類ありますが

 

LPに記載されている

日本政府公認の社団法人

「生活補助 経済支援機構」は

どれにも属しておりません。

 

 

簡単に言いますと

「生活補助 経済支援機構」と

LPに記載されているので

 

「一般社団法人」に属していそうな感じがしますが

 

もし本当に属しているのであればLPで

 ”一般” 社団法人

「生活補助 経済支援機構」と

明記するはずです。

 

 

つまり、社団法人

「生活補助 経済支援機構」は

架空の社団法人であり

”一般” 社団法人ではないのです。

 

インターネットで調べてみても

社団法人「生活補助 経済支援機構」は存在しません。

 

下記が調べた内容です。

 

 

 

似たような

一般社団法人 生活支援機構ならあることがわかります。

 

 

このことから社団法人「生活補助 経済支援機構」は

偽物の社団法人であることが確定してます。

 

さらに日本政府公認とも発言してますので

本当なのかイマイチ信ぴょう性に欠けますね。

 

しかし、年収2400万円確約というプロジェクトを

本当に日本政府が公認するのでしょうか?

 

まずありえないです。

 

もし日本政府が公認してなかったとしたら

大炎上するのではないかと匂いも漂ってきます。

 

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神山智洋 ゼロプロジェクト
あの〇〇知恵袋にも情報あり

 

今回の案件ですが

ヤフー知恵袋にも記載されています。

 

 

 

ヤフー知恵袋:マスターZEROプロジェクト

(リンク切れ)

 

神山智洋 被害者の会

 

内容を見てみるとやはり高額塾の販売があるようです。

知恵袋の情報をみると過去の情報なので

今回は再オファーという可能性があります。

 

ただ再オファーとはいえ、

非常に注意が必要な案件ですので

引き続きオファーを追っていきたいと思います。

 

実際に申し込まれた方は

詳しい情報などお待ちしております。

 

もし過去に、

同様の情報商法商材の被害にあって

・お金を少しでも取り戻したい…

・販売者と連絡がつかない…

・今後どうすればよいのかわからない…

という方は下記をご参考ください。

 

では。

 

返金したいけど
対応に困っている方は
まずはコチラから↓

情報商材 返金方法・返金請求や弁護士ご紹介!高額塾の返金テンプレート文章あり

 

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無料オファーの後に販売される高額塾販売に関して、

LPやローンチ動画、セールスページなどでうたわれていた事と

実際の商品内容が大きくかけ離れているというケースが後を絶ちません。

 

もしそのような商品を購入してしまった場合には

以下のページを参考に返金請求をしていきましょう。

 

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悪質な販売手法によって業者を儲けさせるのは腹が立ちますし、

その業者の今後の活動の資金源にもなってしまうので

「騙された」と感じたら、業者からお金を取り戻すという行動をしていきましょう。

9 件のコメント

  • 初めまして宜しくお願い致します。
    田中保彦の『金と銀』プロジェクトに加入しました。
    (メイクアジパング・クラブザジパング)
    募集時と全く違っており、なんとか取り戻したいので良い方法を教えて下さい。

    • マメオです。
      コメントありがとうございます。

      消費者センターにはご相談されましたでしょうか?

      ご自身でで取り戻せないとなると
      やはり弁護士や消費生活センターなどから
      圧力をかけてもらわないと厳しい感じがします。

      ちなみに弁護士費用なのですが、
      基本的には着手金と成功報酬と言うかたちになるかとは思いますが、
      正直言って金額に関してはピンきりなのでなんとも言えません。

      http://jcs-llp.jp/form/

      上記のマッチングサイトでマッチングする弁護士は
      比較的安価で請け負ってくれるようですので
      一度問い合わせしてみてはいかがでしょうか?

  • 皆から当選おめでとうとメールが入り。すぐに登録しようと思い
    メールアドレスを打ち込むと もう登録済みですと  受け付けていただけませんでした  何人の人から当選しているから登録をしなさいとメールで連絡をいただき
    すぐにメールアドレスを入力しましたが 受け付けていただけませんでした
    200万円の当選ですよ
     本当に当選当たりですか  それとも間違いだったのですか
    諦めきれません 詳しく調べて返事下さい

    • マメオです。
      コメントありがとうございます。

      当選の件ですが
      なにかに応募された覚えはありますでしょうか?

      インターネット業界では「〇〇円当選」というウリ文句で
      消費者を誘引することが常套手段でもあります。

      本当にご自身で応募されたのか一度ご確認ください。

  • 神山ときくとブラックに載るとか後半かなり脅し的な文面でメールをしてきたアンサーズの神山雄一を思い出します。その神山からのメールが拒否してないこともあり、なれなれしく折角知り合ったんだからと送ってきた中に、今回の神山智洋と関係あるのでしょうか?確か、雄一も存在しない実存に近い社団法人作ってたはず。
    私自身は、スプリントマネージャーズに騙されました。〇〇ー知恵袋に、ちゃんとした会社だの、いい回答がいくつかあり、そういうのまで詐欺してるとは思えませんでした。

  • 5/18に25万円プロジェクト参加費用で銀行一括払込したところ、あと50万円足せば、プラチナメンバーに成れます。とのことで6/8に頭金として5万円銀行振込みしました
    しかし、その後なんの連絡も無く、電話しても通じません。そしたら,また最近ZERO
    PROJECTを募集しています。これは利権の分配なので人が多くなる程、給付金が減るので毎月最低200万円給付は不可能です。それに何の具体的な話もありません。 だませれました。全額返金制度有りと記載されていましたが連絡が取れないので、
    どうすればよいのか困っています。なんとか30万円取り戻す方法はないでしょうか

    • マメオです。
      コメントありがとうございます。

      このようなオファーを仕掛ける業者はサポートに連絡しても音信不通になるケースが非常に多いです。
      返金を希望するのであれば消費者センターに相談するか、弁護士から圧力をかけてもらわないと解決できないと思われます。

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